職場、職業ごとの孤立感調査|学生、企業役員で孤立感は少なく、主婦、無職、失業者で孤立感が深刻に

社会的孤立のイメージ

政府発表の統計情報をまとめています。より詳細な情報を確認したい方は、政府統計の総合窓口(e-Stat)、もしくは各府省等が公表する統計データをご確認ください。

職場、職業ごとの孤立感:直接話す頻度は、学生、企業役員で最多。失業中で最低。

  • 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員: 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員は、週4から5回以上の直接会話の頻度がそれぞれ15.8%と14.2%となっており、比較的似た傾向です。週1回未満の頻度が高く、特に非正規の職員・従業員においては18.0%となっています。安定的な職に就いている人々は、週に1回未満の頻度が少なめで、直接会話の頻度が相対的に高いです。
  • 会社などの役員と自営業主: 会社などの役員と自営業主は、週4から5回以上の直接会話の頻度が22.9%と18.3%と比較的高いです。自営業者は週2から3回程度の頻度も高めで、14.1%となっています。役員と自営業者は仕事上のコミュニケーションが多い傾向があります。
  • 学生・生徒: 学生・生徒は週4から5回以上の直接会話の頻度が62.3%と圧倒的に高く、その他の頻度は低めです。学生・生徒は学業や学校生活を通じて多くの人々とのコミュニケーションがあり、特に週4から5回以上の頻度が顕著です。
  • 失業中と無職: 失業中の人々と無職の人々は、週1回程度の頻度が比較的高い傾向があります。失業中の人々は週2から3回程度と月1回未満の頻度も高く、コミュニケーションが一時的に減少している可能性が考えられます。
  • その他の職業: その他の職業に属する人々は、週2から3回程度の頻度が比較的高い傾向が見られます。週4から5回以上の頻度もやや高めで、月1回未満の頻度が比較的低いです。

総じて、職業や性別によって直接会話の頻度には差異があります。学生や役員、自営業者などは比較的高いコミュニケーション頻度を示し、一方で失業中や無職の人々はコミュニケーションの頻度が低くなる可能性があります。職業状況が孤立感にどのように影響を与えるかを理解するためには、社会的な要因や状況も考慮することが重要です。

①直接会って話す
性×現在の仕事別週4から5回以上週2から3回程度週1回程度2週間に1回程度月1回程度月1回未満全くない無回答
正規の職員・従業員15.88.412.710.017.620.611.83.1
非正規の職員・従業員14.212.213.510.814.718.010.56.1
会社などの役員22.912.715.09.013.813.68.54.5
自営業主18.315.715.48.814.113.76.77.3
家族従業者・内職10.914.516.311.814.912.710.09.0
学生・生徒62.310.75.94.55.55.74.11.2
失業中6.312.514.39.112.218.819.57.3
無職12.118.215.610.212.711.710.49.1
その他14.417.814.58.011.910.310.912.1

職場、職業ごとの孤立感:電話で話す頻度は、会社役員で最高。家庭従事者・内職など主婦で最低。

コミュニケーションイメージ
  • 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員: 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員は、週4から5回以上の電話コミュニケーションの頻度が6.9%と7.0%で、比較的似た傾向です。週1回未満の頻度が特に高く、非正規の職員・従業員においては16.0%となっています。コミュニケーションの柔軟性や頻度が労働条件に影響を与えている可能性があります。
  • 会社などの役員と自営業主: 会社などの役員と自営業主は、週4から5回以上の電話コミュニケーションの頻度が13.0%と11.4%で、比較的高めです。週2から3回程度の頻度が役員においては18.4%、自営業主においては14.8%と高く、事業関連のコミュニケーションが多い可能性があります。
  • 学生・生徒: 学生・生徒は週4から5回以上の電話コミュニケーションの頻度が12.7%と比較的高く、週1回程度や週2から3回程度の頻度も高い傾向があります。学校や友人との連絡手段として電話が多く活用されている可能性があります。
  • 失業中と無職: 失業中の人々と無職の人々は、週1回未満の頻度が特に高い傾向があります。失業中の人々においては、週2から3回程度や週4から5回以上の頻度もやや高めです。職業状況の変化が電話コミュニケーションに影響を与えている可能性が考えられます。
  • その他の職業: その他の職業に属する人々は、週2から3回程度の頻度が12.1%と比較的高く、週1回程度の頻度も13.1%となっています。職種によって異なるコミュニケーション傾向が見られます。

総じて、職業や性別によって電話(ビデオ通話含む)を通じたコミュニケーションの頻度には差異があります。特に正規の職員・従業員や非正規の職員・従業員、役員、自営業主などは比較的高い電話コミュニケーションの頻度を示し、職業状況や役職がコミュニケーションの特性に影響を与えていることが示唆されます。

②電話[ビデオ通話含む]
性×現在の仕事別週4から5回以上週2から3回程度週1回程度2週間に1回程度月1回程度月1回未満全くない無回答
正規の職員・従業員7.08.912.611.217.019.119.05.2
非正規の職員・従業員6.910.614.611.115.216.016.59.2
会社などの役員13.018.415.36.516.111.39.010.5
自営業主11.414.814.78.811.813.810.614.0
家族従業者・内職5.018.611.812.714.914.014.58.6
学生・生徒12.715.617.012.312.310.517.22.5
失業中6.88.312.511.712.015.921.111.7
無職8.313.813.89.612.612.412.117.4
その他9.912.113.19.49.510.213.122.8

職場、職業ごとの孤立感:SNS・LINEで話す頻度は、軒並み高頻度だが、学生は特に多く、無職者で最低

  • 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員: 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員は、SNSコミュニケーションの週4から5回以上の頻度がそれぞれ23.9%と21.2%で、高い傾向が見られます。一方で、非正規の職員・従業員においては月1回未満の頻度が17.6%と比較的高めです。SNSを利用したコミュニケーションは労働条件や職業状況に影響される可能性があります。
  • 会社などの役員と自営業主: 会社などの役員と自営業主は、週4から5回以上のSNSコミュニケーションの頻度が23.2%と20.4%で、比較的高い傾向があります。自営業主においては週1回程度や2週間に1回程度の頻度も低く、継続的なビジネスコミュニケーションがSNSを通じて行われている可能性が考えられます。
  • 学生・生徒: 学生・生徒は週4から5回以上のSNSコミュニケーションの頻度が60.5%と非常に高く、週2から3回程度や週1回程度の頻度も比較的高い傾向です。学校内や友人との連絡手段としてSNSが広く利用されていることが示唆されます。
  • 失業中と無職: 失業中の人々と無職の人々は、週4から5回以上のSNSコミュニケーションの頻度が16.7%と11.7%で、比較的低い傾向があります。一方で、月1回未満の頻度や全く利用していない頻度が比較的高めです。職業状況の変化がSNS利用に影響を与えている可能性が考えられます。
  • その他の職業: その他の職業に属する人々は、SNSコミュニケーションの週4から5回以上の頻度が10.7%と比較的低く、月1回未満の頻度や全く利用していない頻度が比較的高めです。職業によって異なるSNS利用傾向が見られます。

総じて、職業や性別によってSNSを通じたコミュニケーションの頻度には差異があります。学生や役員、正規の職員・従業員などは比較的高いSNSコミュニケーションの頻度を示し、職業状況や世代がSNSの利用に影響を与えていることが示唆されます。

③SNS[LINEによるチャットなど]
性×現在の仕事別週4から5回以上週2から3回程度週1回程度2週間に1回程度月1回程度月1回未満全くない無回答
正規の職員・従業員23.915.112.710.611.38.613.04.7
非正規の職員・従業員21.216.611.08.48.27.317.69.7
会社などの役員23.215.511.36.58.87.115.512.1
自営業主20.413.06.85.66.45.621.420.8
家族従業者・内職20.817.68.111.36.35.015.814.9
学生・生徒60.520.17.04.12.02.02.71.6
失業中16.711.511.28.14.95.727.914.1
無職11.79.37.64.24.14.330.128.6
その他10.76.35.45.43.82.531.933.9

職場、職業ごとの孤立感:メールの頻度は、軒並み低頻度だが、失業・無職者で特に少なく、会社役員では比較的高頻度

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  • 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員: 正規の職員・従業員と非正規の職員・従業員は、週4から5回以上の電子メールやショートメールの頻度がそれぞれ5.7%と6.1%で、比較的似た傾向です。月1回未満の頻度が特に高く、非正規の職員・従業員においては14.2%となっています。電子メールやショートメールはビジネスコミュニケーションの手段として利用されている可能性があります。
  • 会社などの役員と自営業主: 会社などの役員と自営業主は、週4から5回以上の電子メールやショートメールの頻度が11.0%と8.7%で、比較的高めです。自営業主においては月1回未満の頻度が低く、短文コミュニケーションを通じてビジネスが行われている可能性が考えられます。
  • 学生・生徒: 学生・生徒は週4から5回以上の電子メールやショートメールの頻度が6.4%と比較的低く、月1回未満の頻度が特に高い傾向があります。SNSや他のコミュニケーション手段が主流である可能性があります。
  • 失業中と無職: 失業中の人々と無職の人々は、週4から5回以上の電子メールやショートメールの頻度が3.1%と3.7%で、低い傾向が見られます。一方で、月1回未満の頻度や全く利用していない頻度が相対的に高めです。職業状況の変化が電子メールやショートメールの利用に影響を与えている可能性が考えられます。
  • その他の職業: その他の職業に属する人々は、週4から5回以上の電子メールやショートメールの頻度が4.4%と比較的低く、月1回未満の頻度や全く利用していない頻度が相対的に高めです。職業によって異なるコミュニケーション手段が利用されている可能性が考えられます。

総じて、職業や性別によって電子メールやショートメールを用いたコミュニケーションの頻度には差異があります。ビジネス関連の職業や正規の職員・従業員などは比較的高い電子メールやショートメールの頻度を示し、職業状況がコミュニケーション手段の選択に影響を与えていることが示唆されます。

④電子メールやショートメール
性×現在の仕事別週4から5回以上週2から3回程度週1回程度2週間に1回程度月1回程度月1回未満全くない無回答
正規の職員・従業員6.15.16.25.18.516.046.66.4
非正規の職員・従業員5.76.16.66.08.414.240.112.8
会社などの役員11.09.011.63.17.912.430.214.7
自営業主8.79.46.36.06.711.629.022.4
家族従業者・内職3.69.55.45.96.311.338.519.5
学生・生徒6.43.34.53.75.77.865.63.1
失業中3.14.95.75.25.513.045.616.9
無職3.75.86.03.97.39.135.129.1
その他4.44.16.24.04.76.334.635.8

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この記事の執筆者:MarkeTALE編集部

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